ブロックチェーンとは、暗号資産（仮想通貨）の取引データを管理している技術を指します。
一定量の取引データをひとまとめにしてブロックを生成し、これをチェーン（鎖）に繋げて管理するデータベースであり、もともとはサトシ・ナカモトによってビットコインの基盤構築のために開発されたものです。国や銀行といった中央管理者を置かず、国をまたいで世界中に安価な手数料で簡単に直接送金・受金することができ、決済方法のひとつとして普及させることを目的としていました。

前述の通り一定量の取引データをひとまとめにしてブロックを生成し、これをチェーン（鎖）に繋げて長い列車のようにしたものがブロックチェーンと呼ばれ、それがひとつの暗号資産となります。
暗号資産におけるブロックチェーンには中央で管理する人がいません。では誰が管理するのかというと、暗号資産ネットワークに参加している末端ユーザー同士がブロックを共有し、それぞれ分散して管理・監視しているのです。参加しているユーザーのコンピューター端末は「ノード」と呼ばれ、各ノードに分散させて管理していることからブロックチェーン技術はしばしば「分散型台帳技術」と呼ばれることもあります。

ブロックに改ざんや不正が無いかを監視して真正性を保つため、すでに承認された暗号化済みのブロックと新しいブロックを繋いで承認し、暗号化できたらまた新たにブロックを繋いでいく仕組みで、過去の取引データはすべて記録されています。
例えば特定の取引に改ざんがあったとしても、別のノードが持つデータと異なるためそれは不正であるとみなされるのです。
ちなみに、改ざんするにあたっては極めて困難な作業を経なければなりません。各ブロックには承認され暗号化された取引データ情報がありますが、その中には前のブロックを接続するための情報も含まれています。つまり、すべての取引がひとつなぎになっており、特定の取引を改ざんするならばそれ以降のすべての取引を改ざんする必要があります。あまりにも膨大な取引が対象となるので挑戦者が現れることがまず珍しいほどです。このように、ブロックチェーン技術はセキュリティ面でも高い安全性があると言えます。

現在では暗号資産だけでなく銀行や不動産業など幅広い分野でもブロックチェーン技術が応用されてきています。
暗号資産のようにオープンソースでネットワーク上に情報公開され、誰でも参加できるものは「パブリックブロックチェーン」と呼ばれる一方、銀行などの金融機関はすべての取引情報を公開するにはリスクが伴うため、情報公開範囲やノードを制限する「プライベートブロックチェーン」を採用しています。プライベートブロックチェーンの場合は承認するノードが減るため時間短縮になり、より多くの取引を処理できますが、制限をする人が必要となるため中央管理者が置かれることになります。