51％攻撃とは、ビットコインなどの暗号資産（仮想通貨）のマイニング（採掘）において、悪意を持ったグループまたは個人がネットワーク全体の51％（50％以上）を支配して不正な取引を承認させることを指します。

とあるグループまたは個人が全体の過半数を支配するとマイニングを独占できるようになるため、都合よく不正取引の正当化・正当な取引の拒否が可能となってしまうのです。
51％攻撃は脆弱性のひとつであるといえますが、現状、これに対する有効な対策は見つかっていません。

とはいえ、51％攻撃をしたとしても、期待以上のメリットは無いと考えられています。

例えば実際に51％攻撃の可能性があったとして、そのトピックは市場に知れ渡り、安全が損なわれる危険性から市場価値が下がります。市場価値が下がったため、不正取引承認によって対象の銘柄コインを得たとしても利益につなげることは難しいでしょう。
また、マイニングにおいて全体の50％以上を占めるとなると、膨大なコストをかける必要があります。高性能コンピューターを大量に用意し、それらを維持するための設備費用や電気代も支払わなければならないのです。さらに、51％攻撃が成功しても不正な取引履歴は残り続けます。

コストをかけ苦労して得たコインの市場価値が下がってしまうリスクを抱えるくらいなら、そもそも攻撃をするべきではないと考えられています。

しかしながら、51％攻撃の可能性としては、依然として無視することはできません。